4月 142016
 

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2007年から使い続けてきた「日本希望製作所」という名称を変更し、新たにNPO法人「希望の種」という名前で活動していくことになりました。母体のNPO法人は変わりませんし、住所・連絡先も同じままです。設立の志も貫かれていますが、活動の柱が大きく変化し、法人名称もそれに合わせて新しくしようと、今回の変更につながりました。

希望製作所(ヒマンチェジャクソThe Hope Institute)という、市民団体としては一風変わった名前の団体は、2006年、韓国で朴元淳(パク・ウォンスン)弁護士(現ソウル市長)を中心に、市民参加型シンクタンクとして設立されました。日本希望製作所は、希望製作所の日本支部として2007年に設立されています。設立の趣旨は、「日韓の相互の学びと対話を過して、日本の市民社会に新しい希望を生み出す存在でありたい」という願い込められています。その後の活動は自立を目指して担われました。2010年、特定非営利活動法人として新たなスタートを切り、希望製作所からの財務上の援助を受けずに運営されるようになりました。

日本希望製作所は設立当初より、若者たちの国籍を超えた交流会「希望の種を探そう」事業に取り組んできました。また、コリ・チーム(韓国と日本の市民活動を紹介する資料の翻訳、映像の翻訳字幕づくりなど、交流の担い手となる人たちの語学の力を伸ばしながらの日韓交流・社会貢献)を結成し活動してきました。インターンシップで日本希望製作所の活動に触れた人たちも少なくありません。

日本希望製作所全体が活動範囲を縮小し、事業を見直すなか、「希望の種を探し」、「希望の種を育てる」活動に集中することで、日本希望製作所の役割を果たしていこうと考えるようになりました。法人名称もそのために、性格をはっきり現すものにすることになったのです。

事業の柱は変わりますが、志は変わりません。名前は変わりますが、日韓市民社会のより幅広い交流という願いは変わりません。私たちの未来「希望の種」を一番大切にするという思いだけが強められ、変わります。

今後、皆さんのご助力はよりストレートに「希望の種」に注がれます。

どうぞNPO法人「希望の種」をよろしくお願いします。心機一転再編のNPO法人「希望の種」にお力添え頂けますよう、お願いします。

2015年7月

希望の種 理事長 菅原敏夫